健康経営の取り組み

　取引先への安定的な製品供給を行うためには、社員が健康であることが不可欠です。社員が安心して働くことのできる環境を提供し、健康づくりを積極的に推進していくため健康経営に取り組みます。

　全社員が健康で安心できる職場環境、仕事の中で無理せず健康づくりに取り組める環境整備・機会提供を行う。

• ワークライフバランスの実現に向けた働き方改革の推進。
• 定期健康診断100％受診への促進や二次検診受診率の向上。
• 女性特有の健康課題への取り組み、環境整備を行う。

　経営トップの健康経営に対する方針のもと、産業医、健康担当者等で、会社全体の健康経営施策を担当する部署を設置し、 定期健康診断データにもとづき、健康経営を推進しています。また安全衛生委員などの職場代表を中心に現場の声を拾い、施策へと活かしています。

• 朝礼でのラジオ体操の実施。
• 毎月発行している社内報内で健康に関する情報の発信。
• 健康セミナー(肩こり・腰痛解消など)を社内で開催。
• 全社にてストレスチェックを実施。
• 健康診断費用の一部補助。
• インフルエンザ予防接種費用の一部補助。
• 相談窓口(メンタルヘルス)の設置。

• 喫煙率低減への取り組み。（セミナーの実施など）
• 健康づくりに関する講座を積極的に実施します。